酷暑の夏「海水浴離れ」、全国で海水浴場１割減…人手不足や物価高も追い打ち「運営もう無理」

読売新聞オンライン

２０２５年までの１０年間で全国の海水浴場が１割以上減った。レジャーの多様化に加え、人手不足や物価高騰が追い打ちをかけたほか、酷暑など自然環境の変化も影響している。２０日は「海の日」。利用客の呼び戻しに向け、海水浴場側も知恵を絞っている。（小池望）

進む客離れ

「客離れが激しく、赤字が膨らむばかりだった。もう運営を続けるのは無理だと思う」

今夏の開設を見送った淡輪（たんのわ）海水浴場（大阪府岬町）を運営してきた淡輪漁協の福本勝也代表理事組合長は今月中旬、こう打ち明けた。

前身は１９０４年に開業した歴史ある海水浴場で、２０１６年の利用客は１０万１０００人だったのに対し、２５年は３万３０００人に減少した。安全監視や駐車場管理などのスタッフ２０人の確保が難航する中、物価高も直撃し、海水浴用の脱衣施設の設置・撤去費用や人件費などがかさみ、年数百万円の赤字が出ていた。

地元経済にも影を落とす。岬町の旅館「夕陽の宿龍宮館」の女将（おかみ）（８５）は「宿泊者には海水浴客もいるので、開設された方がよかった」と残念がった。

府内に４か所ある海水浴場のうち、箱作海水浴場（阪南市）も今夏の開設を取りやめた。利用客はピーク時（１９９０年）の２０万３０００人から１０分の１に減少し、運営時の人手の確保も難しくなったためだ。

日本観光振興協会（東京）の調べでは、国内の海水浴場は１６年に１１１１か所あったが、２５年には１３％減の９６６か所となった。気象庁によると、昨年の夏（６～８月）の平均気温は過去３０年の平均値を２・３６度上回り、１８９８年の統計開始以降で最も高かった。自治体には「近年の猛暑で、外出を控える市民が増えたことも『海水浴離れ』の一因」との見方も出ている。

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