百貨店の衰退が一段と鮮明になっている。各地で閉店が相次ぎ、セブン＆アイ・ホールディングスは傘下のそごう・西武を売却する方針を固めた。投資ファンドなどが売却先に浮上するが、長らく「お荷物」となっていた事業だけにそのままの業態で続く保証はない。文化や流行の発信地として一時代を築いた百貨店。このまま日本から姿を消してしまうのか。

百貨店ならではの価値
百貨店は19世紀半ばに欧州で発祥した。産業革命で大量生産されるようになったモノを大衆に定価で大量販売する手法は、近代流通の礎となって世界に広がった。日本では明治37（1904）年設立の「三越呉服店」がルーツと言われる。

高度経済成長期にスーパーマーケットが市場を席巻し、70年代からはコンビニエンスストアが全国に進出した。90年代から2000年代にかけて安価でカジュアルな「ファストファッション」が台頭。今ではインターネット通販などの電子商取引（EC）も当たり前になった。

それでも生き残ってきたのは、百貨店ならではの「価値」があったからだ。

「昔はデパートの独特な包装紙や買い物袋に入れて渡すことに価値があった」。全国の百貨店を巡り、「胸騒ぎのデパート」の著書もある放送作家の寺坂直毅さん（41）に百貨店の魅力を聞くと、そんな答えが返ってきた。幼稚園のころから宮崎県の実家近くにある「宮崎山形屋」に毎日のように通ったといい、「天井のシャンデリアとか床の大理石とか、シースルーのエレベーターとか。お客さんの雰囲気も含めて百貨店が好きだった」と懐かしむ。

毎日新聞 2022/3/21 09:00（最終更新 3/21 09:00） 
https://mainichi.jp/articles/20220318/k00/00m/020/262000c